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学校で大地震に遭ったら!?子供たちの命を守る防災対策

2018.2.20

日本はとにかく地震などの災害が多い国です。これまでに何度も何度も大災害を経験してきました。時に壊滅的とも思えるような被害を受けても、その都度不屈の努力で甦ってきた歴史があります。また、大きな被害から立ち上がるたびに、再び来るであろう「次」へと備えてきました。今や国や自治体だけではなく、個人レベルでも災害に備えて、離れた時の集合場所を家族間であらかじめ決めておいたり、水や食料を備蓄したり、防災用品を揃えているご家庭も多いのではないでしょうか。

しかし、学校における防災対策はどうでしょう?「その時」が、必ずしも家にいる時に起こるとは限りません。実際、東日本大震災は、多くの子供たちが学校にいる時間帯に発生しました。子供たちが就学時間中に大災害が起こったら、子供たちの命を守れるのは、先生たちしかいないのです。

目次

教師の判断が子供たちの命をも左右する!大川小で犠牲になった児童たち

平成23年3月11日に起こった東日本大震災で、宮城県石巻市立大川小学校の児童74名が津波に飲まれ、犠牲になりました。大川小の教師たちは、地震発生から津波到達までに50分もの時間があったにもかかわらず、児童を校庭に集めて点呼を取ったり、避難場所をどこにするかを教師同士で揉めたりと、避難のための大切な時間を無駄に浪費し続けました。結果、児童も教師もその大部分が避難途中に津波に飲まれることとなります。なお、避難場所として目指していた場所も津波に飲まれていたため、避難が完了していたとしても被害を免れることはできませんでした。

一方、大川小と同じ宮城県石巻氏にある門脇小学校では、地震発生直後に児童たちを速やかに高台へと避難させ、児童は全員無事。また、釜石の全小中学校の生徒たちも99.8%が無事でした。これは、日頃から児童・生徒らに自主的避難を徹底して教育していたからです。

こうした結果を見ると、日頃から学校が――つまり先生たちが防災というものにどう取り組んでいるかが、生徒たちの命に直結するものだということが分かります。

なお、大川小の対応については、のちに児童23人の19遺族によって起こされた訴訟で、仙台地裁が学校の責任を認め、約14億を支払うよう市と県に命じています。

首都直下型地震はいつ起こる?そして「その時」なにが起こるのか?

内閣府が平成25年12月に発表した「首都直下地震の被害想定と対策について(最終報告)」によると、首都及びその周辺地域でM7前後の地震が起こる確率は、今後30年の間に70%だそうです。

根拠は、その地域で発生した過去の地震の履歴です。関東地方で起こる大地震の記録として代表的なものに、いわゆる、関東地震、関東大震災といわれる地震がありますよね。元禄関東地震や大正関東地震がそれにあたります。

元禄関東地震と大正関東地震の間には220年ほど間隔が空いていますから、次に首都圏やその周辺で大正関東大震災クラスの地震が予想されるのは少なくとも100年ほどは先のことと考えられますが、実はこの220年の間、何もなく平穏無事というわけではありません。なんと、大正関東大震災が起こるまでにM7クラスの地震が6回も発生しているのです。

1703年の元禄関東地震(M7.9-8.5)の後、最初にM7クラスの地震が起こったのは1782年、元禄関東地震の約80年後でした。大正関東地震から現在まで、すでに90年以上が経過していますから、そう考えるとM7クラスの地震はいつ来ても不思議はないと言えるかもしれません。また、それが数十年に一回という高頻度で繰り返される可能性が高いのです。

なお、首都直下型地震が起こった場合に想定される被害は次のように発表されています。

【 都心南部直下地震】 M7.3

  • 全壊・焼失家屋 , 最大 約 61万棟
  • 死者 , 最大 約 2.3 万人
  • 要救助者 , 最大 約 7.2 万人
  • 被害額 , 約 95 兆円 ※冬、夕方 風速8m/秒のケース (要救助者の最大は冬、深夜のケース)
 参考:内閣府による首都直下地震の被害想定 対策のポイント

また、警戒すべきは関東地震だけではありません。もし発生したらその被害範囲は超広範囲かつ甚大なものになると想定されている南海トラフ巨大地震についても警戒が必要ですし、東日本や北海道、九州でも地震は頻発しています。備えは日本全国で、常に必要なのです。

あなたの学校には、防災対応マニュアルはありますか?そのマニュアルは適切ですか?

首都直下型地震にせよ南海トラフ巨大地震にせよ、激しい揺れと共に想定されているのが津波です。津波がいかに恐ろしいものかは、日本人なら誰もが知るところですね。

地震が来たら、まずは揺れや落下物などから身を守り、その後は津波情報をすぐにチェックする必要があります。そしてもし学校のある地域に津波警報が出たのなら、迅速に高台へと避難しなくてはなりません。

あなたの学校には激しい揺れに襲われたとき、身を守るためのグッズやけが人を応急処置する道具やスキルはありますか?情報を得るためのグッズは揃っていますか?また、避難の方法、経路、どこに避難するかなど、明確になっていますか?

そもそも、防災に関するマニュアルはありますか?そのマニュアルを、先生たちはみんな覚えていますか?

「そういえばマニュアルってあったような…、あれ、でもあれっていつが最後に更新されたんだろう?」なんて状態では、生徒たちを守ることはできません。

以下に文部科学省による 「学校防災マニュアル(地震・津波災害)作成の手引き」をご紹介しておきます。ここで言及されている項目は以下の通りです。

  • 体制整備と備蓄
  • 点検
  • 避難訓練
  • 教職員研修等
  • 初期対応
  • 二次対応
  • 安否確認
  • 対策本部の設置
  • 引き渡しと待機
  • 避難所協力
  • 心のケア
  • 原子力災害

あなたの学校のマニュアルにはすべての項目がそろっていますか?災害が起こってからでは間に合いません。一度しっかりご確認ください。

学校で災害に遭った時、安全を確保するために必要なのは情報!

身を守るための道具や怪我の応急処置のための医療用品、数日分の水や食料は当然のこととして、危機が起こった時に最も重要で注意を払うべきものが、情報です。災害発生直後であれば、スマートフォンのテレビなどでも移動しながら情報を確保することができると思いますが、移動や避難の時間が長時間に及んだ場合、スマホではバッテリーの問題が出てきます。また、コンセント式や電池式のラジオも、災害時には向きません。災害時には電池切れの心配がないダイナモ式のラジオが非常に有効です。

また、ダイナモ式ラジオの多くはトーチとしても使えます。暗くなると子供は、というか人間は不安感が増すものです。電池の残量などを気にせずにライトを使用できるダイナモトーチは、用意しておくと非常時にとても心強いアイテムです。